私が参加している『ベイエリアで働く日本人ママの会』のメンバーから
こんなメールが来た。
『学区や学校からすでに連絡が届いていてご存じの方もいらっしゃると思いますが、
カリフォルニア州で2008年以降に学籍を持つ生徒の個人情報が
近々非営利団体の手に渡ることになっているそうです。
この対象からお子さんを外すためには、リンク先のフォームに記入して
4月1日までに郵送する必要があります』。
普段なら、こういうメールのリンク先をいちいちたどったりすることもないのだが
娘の個人情報(そもそもどんな情報なんだろう?)が誰かに意図的に公開されるとなると
どういうことなのかちょっと気になる。
それでリンク先のサイトを開いてみた。
ローカル新聞のサイトが表示され、
州内のある小学校の保護者たちがカリフォルニア州の教育委員会を訴えたという
裁判の記事が載っていた。
趣旨は、『スペシャルケアの必要な子ども(自閉症など障がいのある子ども)に対し
そのニーズがあることを知りながら
適切なサポートを提供しないのは州の教育委員会の怠慢だ』というもの。
実際にそのようなケースがどのぐらいあるのかを調べるために、
すでに学校や州が持っている(州内の小学校に通う)生徒たちの個人記録
(ソーシャルセキュリティナンバー<マイナンバーのようなもの>や
成績、行動記録、担任の所見などが書かれた個人情報)を
裁判所が証拠として提出するよう要求したのだ。
普段だったら、この手の記事は読んでも軽く流してしまうのが常。
人種差別とかと同じで永遠の課題だよね、とか
またどこかの押しの強い保護者が行政に文句をつけてる、とか
ちょっと覚めた目線で見てしまうのだが
今回はちょっと違う。
横で車を運転しているダンナにその記事を読んで聞かせていたら
ダンナが大声を上げた。
「これ、まさに僕たちにも関係あるんじゃないの?
こないだ担任から聞いたことそのままだよね」。
実は、昨夏の日本留学で辛い思いをした娘は
自信をなくしたのか、こちらに戻ってからも
お友達との関係がうまくいかなかったりして
少しストレスをためていた時期があった。
幸い、担任の先生は
そのような娘の変化に気付き、心配してくれていた。
離婚経験者でもある彼女は、
離婚当時の自分の息子たちとの葛藤をオープンに話してくれ、
前向きにサポートしてくれようとするその姿勢は本当にありがたかった。
ところが、
「少しの間でも、定期的に娘と話をしたり
様子をモニターしてもらえるようなカウンセラーは学校にはいないのか?」
と聞くと、
「残念ながら、常駐でそのようなことをしてくれるスタッフを
雇える余裕がないんですよ。
もちろん、州に保護者の方からリクエストを上げれば
対応しなくてはいけないというルールは一応、あるみたいですけど」。
その時は、まあそこまでしなくても、ということで
そのままになっていたのだが、
この記事を読んでそのことを思い出したのだ。
さらに、ここ最近、娘のクラスの保護者の間で
話題になっているあることともつながりがありそうだ。
(次回へ続く)